【中文】
1、能弯曲的透明加热板灭活99%新冠病毒
日本DAICEL公司与河村产业、产业技术综合研究所共同开发出了一款能够弯曲的透明加热板。在树脂板内部埋置导热线，通电30分钟后能将表面附着的99%的流感病毒等病毒灭活，60分钟后便检测不出病毒。这款加热板可以替代消毒喷雾，防止飞沫扩散，也能用在防雾窗户玻璃，融雪等用途上。
2、仅需原有1/200时间的IC芯片验证技术
日本东北大学的本间尚文教授和上野嶺助教等开发了一款针对ASIC（特定用途用IC）等插入到半导体芯片的检测不正常功能的技术。用数学形式表现半导体回路，用于确认实际生产的IC芯片是否符合设计要求。若产品不符合设计要求则会在计算结果上发生变化而得以显示，计算结果一致则证明产品符合设计。
3、SOFTBANK开发的在水中实现一对多的光通信技术
SOFTBANK和东京海洋大学的后藤慎平助教等开发了利用了画像识别技术的一对多水中光通信技术。多台水中机器人或水下基地能够互相识别通信。构造上仅由相机和光源构成，未来可能成为能够普遍推广的通信系统。能使用在海上风力发电、海底光缆等的保管管理的水下机器人基础技术。
在使用相机通过画像识别技术追踪有光源对象的基础上增加了通信用的明灭处理功能。在捕捉追踪对象光源的同时利用明灭信号来进行数据的传递交换。自律追踪性能能够在正负90°的范围内使用，在实验中利用3台水下机器人即可确保自动追踪和通信，母机能从远距离上操控两台子机。
据悉，这是世界上首次实现由水下光通信技术进行实时一对多远距离操控。有望用于海上风力发电整备运动等的水下机器人等用途。
4、岛津希望实现产品化 世界最小尺寸的发光酵素
岛津制作所和东京工业大学等共同开发了世界最小的发光酵素。不仅与以往的发光酵素有同等的明度，还有非常高的热稳定性。可以用于生命科学领域的基础研究以及新药替补物质的探索、诊断、检查等用途。现无偿向日本国内的研究机关、大学、制药企业提供样品。加速改良和用途开发，目标在2023年实现产品化。
5、电解质生产成本减半 日本触媒确定针对锂电池的技术
日本触媒确立了将在2025年3月前将现在锂电子电池用电解质的生产成本减半的生产工艺流程。目前已在进行工程设计阶段的技术确认，计划在下一期增产生产平台中应用新的工艺流程。车载电池的需求量随着电动车的普及在不断扩大，而成本高也成为了一个亟待改善的课题。此公司也在加速电解质成本的降低，提高价格竞争力做出努力。
【日本語】
1、コロナ99％不活化、曲げられる透明ヒーターのスゴい性能
ダイセルは河村産業（三重県四日市市）、産業技術総合研究所と共同で、曲げられる透明ヒーターを開発した。樹脂シート内部に熱線を埋め込んだ。通電３０分後に表面に付着したインフルエンザウイルスが９９％以上不活化し、６０分後に不検出となったことを確認したという。消毒液噴霧の手間が減らせる飛沫（ひまつ）拡散防止板や窓ガラスのくもり止め、融雪などの用途での展開を見込む。
2、ＩＣチップの不正検証時間が200分の１になるスゴイ技術
東北大学の本間尚文教授と上野嶺助教らは、ＡＳＩＣ（特定用途向けＩＣ）などの半導体チップに挿入された不正機能を漏れなく検出する技術を開発した。半導体回路を数学的に表現し、設計仕様と実際のＩＣチップが同一か判定する。計算結果を変える機能が忍び込んでいれば数学表現に変化があるため、一致すれば仕様通りであると保証できる。
3、ソフトバンクが開発、水中で「１対多」光通信実現する技術の仕組み
ソフトバンクと東京海洋大学の後藤慎平助教らは、画像認識を利用した１対多の水中光通信技術を開発した。複数台の水中ロボットや水中基地などが同時に互いを認識しながら通信する。カメラと光源で構成でき、安価で汎用的な通信システムになる可能性がある。洋上風力発電や海底ケーブルなどの保守管理などを担う水中ロボの基盤技術になり得る。
カメラで光源の付いた対象を追跡する画像認識技術に、通信用の明滅処理機能を加えた。追跡対象の光を捉えつつ明滅信号でデータをやりとりする。自律追跡性能はプラスマイナス９０度ですれ違いざまでも通信できる。実験では３機の水中ロボで自動追尾と通信を確保して、親機から２台の子機を遠隔操縦できた。
水中光通信によるリアルタイムな１対多の遠隔操作は世界初だという。洋上風力発電の整備運用などで水中ロボの用途は広がると期待される。
4、島津が製品化へ、世界最小サイズの発光酵素の特徴
島津製作所は、東京工業大学と共同で世界最小サイズの発光酵素を開発した。従来の発光酵素と同等の明るさに加え、高い熱安定性で扱いやすいことが特徴になる。ライフサイエンス分野の基礎研究から新薬候補物質の探索、診断・検査などの用途を想定し、国内の研究機関や大学、製薬企業にサンプルを無償提供する。改良や用途開発を加速させ、２０２３年までに製品化を目指す。
5、電解質生産コスト半減、日本触媒がリチウム電池向け技術確立へ
日本触媒は２０２５年３月期までに、リチウムイオン電池用電解質「イオネル」の生産コストを現状比で半減できる生産プロセスを確立する。パイロット段階での技術確立に取り組んでおり、増産に向けた次期プラントでの実装を計画。車載電池は電気自動車（ＥＶ）の普及で需要拡大が期待される一方、コスト高が課題となっている。同社でも電解質のコスト低減を急ぎ、価格競争力を高める。